2020年7月15日、『朝日新聞』朝刊におきまして、日本在宅医療連合学会によるCOVID-19に関する調査について、医療法人社団悠翔会理事長・診療部長の佐々木淳のコメントが掲載されました。

調査では、学会に所属する医師の約9割にあたる2443人を対象に、COVID-19の在宅医療への影響を評価するためのアンケートを実施し、2～5月の4カ月間の状況を聞きました。回答のあった316人（施設）のうち、16％にあたる51施設で医師・職員の感染または濃厚接触があったこと、82％で個人防護具が不足していたこと、職員の生活上の不利益があったことなどが紹介されています。

次の流行時には、病院と地域が役割分担をし、地域や介護施設でも患者を診ていく必要があることをお話ししました。

アンケート調査の詳細については、在宅医療連合学会のウェブサイトをご覧ください。
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https://www.jahcm.org/assets/images/pdf/20200617questionnaire.pdf?fbclid=IwAR2wR6yisk-9z3NZh1fxxFOBWfkgpwU9d3AlCjt6ta6krROjPTt4gHgDNio

朝日新聞のデジタル版でもご覧いただけます。
ぜひご一読下さい♪
https://www.asahi.com/articles/ASN7F6HM0N6XULZU004.html