2021年9月15日発行の『週刊高齢者住宅新聞』第642号（高齢者住宅新聞社発行）におきまして、医療法人社団悠翔会理事長・診療部長の佐々木淳の連載記事【在宅医からみた10年後、20年後のニッポン】「新型コロナ在宅療養の現状」が掲載されました。

原則自宅療養となった新型コロナですが、地域の医療機関の多くは、保健所から対応依頼を受けたときだけのかかわりです。その後のフォローはほとんどされず、日頃から訪問診療を通じて、継続的・計画的な医学管理を提供している私たちからみると、強い違和感があります。患者のニーズは療養期間中の安心と安全であるはずです。診療を担当した医療機関は、その後も責任をもってフォローすべきですが、今の仕組みではやるべきことをやろうとすれば損をする仕組みになっているのです。

そこで、在宅療養を強いられる患者に最適な医療を持続可能なかたちで提供するための、「在宅入院」という考え方を提案します。海外において、急性期医療を自宅で提供する「在宅入院」は一般的で、その間は、主に訪問看護師と医師により毎日の医療的ケアが提供される体制となっています。

必要最低限の医療提供体制を担保するためにも、それが安定的に提供できる制度と適切な報酬の設定が必要です。

ぜひお読みください。

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