2021年10月20日発行の『週刊高齢者住宅新聞』第646号（高齢者住宅新聞社発行）におきまして、医療法人社団悠翔会理事長・診療部長の佐々木淳の連載記事【在宅医からみた10年後、20年後のニッポン】「“プライマリケア”考える契機に」が掲載されました。

コロナ禍における地域医療の混乱は、その最大要因としての「かかりつけ医」の機能不全を露呈しました。

第4～5波における感染爆発の際も、かかりつけ医がいれば、患者は適切な薬剤をオンラインや電話で処方してもらうことができ、少なくとも「在宅放置」にはならなかったはずなのです。地域医療は、医師の個人事業である前に、住民の命を守るインフラです。ソロプラクティスであっても、コロナ診療を「どうしたらできるか」を議論すべき時ではないでしょうか。

医師の仕事はあくまでも「健康な生活の確保」であり、保険医療はそのための手段の一つに過ぎません。特に生活に近いところで患者と関わる地域医療の担い手には、かかりつけ医として、保険医療に留まらない住民との関わりが求められるのではないかと考えます。

ぜひお読みください。
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