2022年7月25日、朝日新聞デジタルにおきまして、医療法人社団悠翔会理事長・診療部長の佐々木淳のインタビューが掲載されました。

第7波の首都圏の発熱外来は、多くの患者さんで混み合っています。検査結果を伝えて自宅に戻ってもらい、医師が後から電話で説明しています。しかし、医師が一人ひとりに30分かけて説明を繰り返す現状は、非効率です。

政府は22日、自主検査の仕組みを始めると発表しましたが、すべてがオンラインで完結するような仕組みを政府がすぐにでもつくり、さらに、発熱外来を適正化するような強いメッセージを出してほしいと思います。検査すべきは、治療が必要になる人たちだからです。これから最優先させなければならないのは、重症化した、本当に医療を必要とする人が医療を受けられる体制です。国が認証する抗原検査キットを入手しやすくすることや、「みなし陽性」をもっと認めることを提案しました。

第7波を乗り切るために、みんなで医療を守るという方向へ行けばいいと考えます。国が承認した抗原検査キットを家族の人数分備え、解熱鎮痛薬も用意しておきましょう。

ぜひお読みください。
https://digital.asahi.com/articles/ASQ7T3CGSQ7SUTFL007.html?ptoken=01G8TA791DY6Z3V9R3JAC21FNE