2021年11月13日、東京新聞「医療関係者がみる『コロナ対策全体像』の死角…『病床使用率8割超』実効性に疑問符」におきまして、医療法人社団悠翔会理事長・診療部長の佐々木淳のコメントが掲載されました。

政府の対策本部が12日にまとめた新型コロナ対策の全体像には、病床の確保や自宅療養者の診療体制を抜本的に強化する取り組みが盛り込まれました。

自宅療養者への対応では、全国3万2000の医療機関などがオンライン診療や往診を行う体制を構築するとされていますが、計画通りに運用できる保証はありません。

佐々木は、第5波での診療報酬の加算によっても、自宅療養者対応の担い手は期待されるほど増えなかったことを指摘。往診後の経過観察などの継続的な対応にも、手当が必要であるとコメントしています。

ぜひお読みください。
https://www.tokyo-np.co.jp/article/142514